SOHOのメリット・デメリットとは？
働き方の多様化が進むなかで注目されているSOHOというワークスタイル。
SOHOとは、Small Office Home Officeの略で、一般的にはパソコンやインターネットを活用して事業を行う従業員10人以下の事業者やワークスタイルを指します。
「SOHOという言葉は聞いたことはあるけれど、実際にどんな働き方なのか？」
そのような方に向けて、SOHOの働き方やメリット・デメリット、物件選びのポイントを詳しく解説していきます。
目次
SOHOのメリット
はじめに、SOHOのメリットについてご説明しましょう。
自分好みの仕事環境が構築できる
自分が使いやすいパソコンやワークデスク、長時間座って作業していても疲れにくいオフィスチェア、目に優しい照明など、SOHOでは自分好みの、居心地の良い仕事環境が構築可能です。快適な仕事環境は、仕事の効率化にもつながります。
働く時間帯を自由に決められる
SOHOの場合、会社のような始業時間・終業時間といった概念はありません。働く時間帯を自由に決められるので、朝が弱い人は午後から仕事を始める、逆に午後はフリータイムにしたいから早朝から働くなど、自分のライフスタイルに合わせた働き方が可能です。
仕事を選択する自由がある
SOHOは企業に雇用されるのではなく、自分でクライアント（企業）と契約を結び、その契約内容の範囲で仕事をするというスタイル。どのような仕事をするかを自分で決められるため、会社勤めにありがちな、「やりたくない仕事でも、指示されたらやらなければいけない」といったことはありません。もちろん、その自由には責任がセットで付いてきます。自分で仕事を選択したからには、高いクオリティで仕事を完遂しましょう。
毎月の家賃や初期費用が抑えられる
自宅と仕事場を兼ねるSOHOの場合、居住を主な目的とした「住居契約」で賃貸契約できるため、毎月の賃料に消費税は課税されず、初期費用も通常の物件と同程度で済みます。
一般的なオフィス（事務所契約、店舗契約）物件では、毎月の賃料が消費税課税対象となり、初期費用（保証金）として最低でも賃料の6ヶ月以上が必要です。それと比べると、SOHOは圧倒的に初期費用が抑えられます。
また、SOHOで青色申告をしている場合は、仕事で使用しているスペースの面積から算出した賃料の一部を、以下の例のように経費計上(経費按分)できます。
【例】
賃料20万円・広さ50㎡のSOHO物件に住み、そのうちの10㎡を仕事で使っている
↓
50㎡のうち10㎡、つまり全体の20％を仕事で使っているため、賃料の20％が経費按分(あんぶん)の対象となる（電気代や通信費なども対象になる場合がある）
↓
賃料20万円×20％＝4万円を地代家賃として経費に計上できる
寝泊りが自由にできる
SOHO物件の場合、寝泊りは自由にできます。これはSOHO物件の賃貸形態が「住居契約」であることが主な理由です。また、SOHO物件自体の造りも、寝泊りや生活がしやすいようになっています。
オフィス物件では寝泊りや24時間の利用は原則できないため、多忙期など、仕事場に寝泊りができるというのはSOHOならでのメリットです。
SOHOのデメリット
魅力的なメリットが多いSOHOですが、デメリットも存在します。
多くを自分一人でやらなければいけない
企業に属さずに働くSOHOは、自ら営業活動をして仕事を獲得する必要があります。また、仕事が完了したあとの請求書や領収書の発行、クライアントごとの売掛管理、外注などの買掛管理、仕事上で起きたトラブルの対処など、ほとんどの業務を基本的には自分一人でやらなければいけません。
会社のように、ほかの誰かがやってくれるということはないため、「すべての業務は、自分一人でオールラウンダーにこなせる」と言い切れるくらいの、強い気概が必要です。
最初は収入が安定しにくい
SOHOの収入は、「自分が請け負った仕事の報酬」です。そのため、ある程度の継続した発注が見込めるクライアントが見つかるまでは、収入が安定しにくい傾向があります。また、クライアントごとに支払スケジュールは異なるので、キャッシュフローを安定させる意味で、支払スケジュールの調整も必要です。
間取りや電気・電話回線などがビジネス向きでない
居住を主な目的とするSOHO物件の場合、間取りや電気の容量、電話・ネット回線などがビジネスには向いていない場合もあります。SOHO物件探しでは、このような点に加えて、仕事とプライベートの生活導線が切り離せる間取りであるかどうか、といった点も視野に入れて選びましょう。
看板や表札を自由に設置できない
SOHO物件では、原則的に看板や表札を自由に設置することはできません（物件によっては、表札の個人名の下に、会社名を小さく併記することは可能な場合もあるようです）。
法人登記ができない
SOHO物件での法人登記は基本的にはできません（※必ずしもNGではなく、オーナーや管理会社の判断によってはできる場合もあります。天翔オフィス東新宿ではSOHOでの法人登記も可能です）。
オフィスを選ぶポイント
「SOHOとして働きたい！」
そう心が決まったら、まずやるべきなのは、オフィスとなるSOHO物件探しです。SOHOとして働く場合、経費を減らすために自宅をオフィスにする人も多いと思います。ただその場合、以下のような点に注意が必要です。
- SOHO可能な物件かどうか
- 法人登録の可否
- 看板や表札に会社名の表示ができるかどうか
オフィス選びのポイントについては、以下の記事でも詳しく解説しているので、ぜひご参照ください。
「自宅とオフィス(仕事場)は別にしたい」
「初期費用や毎月の賃料は抑えたい。でも、きちんと法人登記して、本格的に事業を始めたい」
そのような場合は、レンタルオフィスの利用もおすすめです。
天翔オフィスでは、東京都内の一等地（豊島区・新宿区・渋谷区・港区・千代田区など）にレンタルオフィスを構えており、格安の初期費用で契約できるほか、法人登記も可能となっています。
また、毎月の利用料には水道光熱費やインターネット料金、会議室の利用料なども含まれているので、ランニングコストが大幅に削減できます。
天翔オフィスのレンタルオフィスの詳細は、以下の記事をご参照ください。
まとめ
SOHOについて詳しく解説してきましたが、最後にもう一度、SOHOのメリット・デメリットをおさらいしてみましょう。
メリット
- 自分好みの仕事環境が構築できる
- 働く時間帯を自由に決められる
- 仕事を選択する自由がある
- 毎月の家賃や初期費用が抑えられる
- 寝泊りが自由にできる
デメリット
- 多くを自分一人でやらなければいけない
- 最初は収入が安定しにくい
- 間取りや電気・電話回線などがビジネス向きでない
- 看板や表札を自由に設置できない
- 法人登記ができない
このように、SOHOという働き方には、会社勤めでは得られない魅力的なメリットが多くありますが、それと同時に、自分一人ですべてに対処する覚悟なども求められます。
また、オフィスも兼ねたSOHO物件選びでは、SOHO利用可能かどうかや、法人登記や看板などの提示の可否についても事前に確認しておくようにしましょう。
天翔オフィス東新宿ビルの9～10階は、SOHO利用できるお部屋のご用意がございます。法人登記、住民票登録も可能です。ビル1階にある会議室は、SOHOのお部屋をご契約いただいた方にもご利用いただけますので、ぜひ一度、以下のページよりご確認くださいませ。
